熟読される社内報の効果的な作り方は?目的と企画のポイント
経営陣からのメッセージを伝えるだけでなく、社内でのコミュニケーションの活発化を図るなど、社内報にはさまざまな役割があります。しかし、どのような記事を載せれば社員に対して効果があるか、わからないという方も多いと思います。
ここでは、効果的な社内報を作るためのコツをご紹介しましょう。
経営陣からのメッセージを伝えるだけでなく、社内でのコミュニケーションの活発化を図るなど、社内報にはさまざまな役割があります。しかし、どのような記事を載せれば社員に対して効果があるか、わからないという方も多いと思います。
ここでは、効果的な社内報を作るためのコツをご紹介しましょう。
目次
社内報の効果を考える前に、社内報を何のために作るのか、目指すべきゴールを考える必要があります。もちろん、社内報の役割はひとつではなく、優先順位もあります。
そこで、まずはどの会社にも共通する、社内報の掲載目的を挙げてみましょう。
社内報には、業界全体の動きや社内外の出来事を共有する、ニュースペーパーとしての役割があります。特に、自社と関係の深い関連企業の動向、自社の活動や経営状況など、より身近なニュースを伝えられれば、社員がよりリアリティを持って日々の業務に向き合えるでしょう。
自社がどこへ向かおうとしているのか、どのような価値観を尊重するのか、経営陣のインタビュー記事などで繰り返し紹介することで、会社の理念を社内全体に広げていけます。
企業規模にもよりますが、部署を越えた社員間の交流は簡単ではありません。そこで、各部署の紹介や特定の社員にフォーカスした記事などを掲載することで、なじみの低い他部署の様子がわかり、社員間のコミュニケーションのきっかけにもつながります。
社員がひとつの理念や価値観を共有し、お互いのコミュニケーションが活性化すれば、組織としての一体感が生まれて、社員のモチベーションの向上にもつながります。
社内報の記事には、さまざまなバリエーションが考えられます。しかし、どのような企画にせよ、目的に沿って立案していくことが大切です。企画立案のポイントについて考えてみましょう。
社内報を読む社員は、年齢・性別はもちろん、キャリアや生活環境などもさまざまです。そのため、記事ごとにターゲット層と伝えたい内容を、最初に決めておくことが大切です。
若手が知っておくべき知識を伝えたいのか、あるいは社員の家族に自社を理解してもらいたいのか。ターゲットと伝えたい内容によって、自然と企画の骨子や記事の方向性も固まってくるはずです。
ターゲットと内容が決まったら、次は「どのように伝えるか」です。社員を立てた企画なら、直接インタビューするか、あるいは対談形式にするという選択もあります。
例えば、経営陣の理念を伝える記事ならば、代表へのインタビューが一般的なスタイルかもしれません。しかし、トップと若手との座談会形式にすると、伝える側と読み手側とのやりとりが生まれ、経営陣からの一方通行ではない記事に仕上がります。
伝え方が決まったら、取材対象を誰にするか決め、どのような記事にするかを決めていく段階です。社員が対象であれば、取材対象と取材スタイルを決めることになります。制作側が記者となって取材するのが一般的ですが、場合によっては、取材対象者に直接執筆してもらう方法もあります。
取材者の視点と当事者の視点では、着眼点が違うことは多々あります。ですので、直接執筆してもらった場合、取材者は文章の調子を整える程度にとどめておくと、リアリティのある文章になるでしょう。
社内報を作る側からすれば、隅々まで読んでもらいたいものです。ここでは、そのために必要なポイントについてご紹介しましょう。
せっかく取材するので表層的な話ではなく、深い話や本音の意見のほうが、読者の興味もいっそう深まります。
例えば、企画を練る際のターゲット層を「◯◯部◯◯課の◯◯さん」というように、とことん狭い設定にしたほうが深い記事の企画になり、読者により刺さる内容になります。
取引先の会社の社員についてはあまり知らない、知る必要があるとは限りません。しかし、あえて記事にすることで、自社や自社商品を別の角度から見つめ直すことにもなりますし、読み手に新鮮な視点を与えてくれます。
社内報に掲載したら読者にアンケートを行い、反応を確認しておきましょう。企画した記事が空振りに終わったり、期待していなかった記事が好評だったりと、読者の反応はさまざまです。こうした結果を次の企画に活かせば、社内報の内容はさらに充実していくでしょう。
社内報づくりはたいへんですが、読者に有益な内容であれば、しっかりと読まれるようになります。そのためにも、企画段階からきちんとターゲットや記事の体裁などを考えることが重要です。
とはいえ、作る前から失敗を恐れていては、思い切った企画はできません。慎重さと大胆さも、社内報づくりでは必要な要素といえるでしょう。